眼底検査の再診（２）

前回、人間ドックでひっかかった眼底検査の再診で、OCTで若干陥没が見られたということで、後日、視野検査を行いましょうということになった、その視野検査の話です。

視野検査は、40年ほど前に行った、人力による簡便なテストではなく、機械の中で、小さな光が動いて見えたらボタンを押すという作業を延々と３０分以上繰り替えしてマッピングするものでした。結構、疲労しました。

再度、医師に呼ばれて、そのマップを見せてもらうと、左目のほうだけ、盲点のやや下の方で、塊として光を認識するのが困難になっているエリアがあることが示された。視野検査では、光の強度が３段階くらいに変わりながらテストしていたと思ったのですが、どれレベルで感度がなくなっていたのかは説明が無く、よくわかりません。ただ、一番明るい光の時には、すべて認識できたと認識していたので、暗い光のときに、認識できなかったのでしょう。実際、同じものを右目と左目で片目ずつで見ると、右の方が明るく見えるので、左目は明るさを感じる細胞が劣っているという認識は、若いときからあった。

視野欠損に対応する網膜の位置は、盲点の少し上あたりということになるので、その場所でのOCTはどのような所見か尋ねた所、その場所に限ってOCTが明瞭な写真を取れていないとのこと。不思議な話だが、最新鋭のOCTを使っても同じ結果なのだろうか？

視野欠損がありました、さて、その場所はの網膜は確かに陥没していましたとなれば、はっきりした診断といったのでしょうが、裏付けとなる物理証拠に欠けていたので、今回は、緑内障の疑い濃厚ということで、患者さんが希望すれば、緑内障の進行を抑える目薬を処方しましょうということになり、取り立てて副作用はなさそうということだったので、処方してもらうことにした。

眼圧は正常の範囲内だったのだが、６割程度の緑内障患者は正常眼圧緑内障ということ。正常であっても、さらに眼圧をさげた方が緑内障の進行が遅くなるということで、眼圧を下げる目薬を３ヶ月分 貰って、２ヶ月ごに再度、検査という段取り。

再診基本料　690円
明細書発行体制等加算　10円
処方箋料　６８０円
スリットM　480円
精密眼底　１１２０円
動的量的視野　3900円
矯正視力　６９０円

計６、１９０円の30%で、自己負担2,270円

続いて薬局

調剤基本料　４００円
基準調剤加算I　１００円
後発医薬品調剤体制加算２　１５０円
調剤料　１００円
調剤服用歴管理指導料　４１０円

タプロス点眼液　7.5mL 　７,１８０円

計8,340円の30%負担で、2,500円

他に飲んでいる薬があるかどうか聞かれたが、それを元に、何かの指導を受けたということはない。調剤薬局同士でサービス競争はないものだろうか？指導しないときには指導料は取らないということを売りにする薬局が出てきてもよさそうな気がするのだが。

とりあえずは、２ヶ月ほど点眼をして 進行が抑えられているかを調べるために再度検査をしたいということだが、もともと進行を抑える効果しか無い薬が、有効であったかどうかを判断する手立ては論理的にありえないので、セルフテストで悪化したと自覚するまでは、同じ点眼を続けるというのが妥当な気がするが、いかがなものか？病院側としてデータを集めたいというのであれば、そういってもらえれば協力しないでもないのだが。次回、相談してみることにする。

眼底検査の再診（１）

以前のブログで書いた、人間ドックで引っかかった眼底写真の再検査のために、ウエブその他で慎重に眼科病院を選び、予約の上、検査に行ってきた。

前年も人間ドックでひっかかり、同じ病院の眼科にかかり、基本的には医師の目視による眼底検査で問題無しとなったので、今年は、再検査にはいかないつもりだった。それが、ふとしたことで気が変わり、より高度な検査機器を備えている眼科専門医院がすぐ近くにあったのでかかってみることにした。自分の眼を気にしたというよりは、最新の機器を見てみたかったというのが理由に近い。

９時の予約をしていたが、行ってみると、平日にもかかわらず、待合室はご老人たちでほぼ満席。こちらは、人間ドックの２次検査であることを告げてあったので、過去３年分の記録の載っている人間ドックの表を渡す。

間もなく、名前が呼ばれたので行くと、眼底写真を取るようなので、コンタクトであることを告げ、外して、少し待つことにする。

まず基本的なデータを取るというので、３年分の基本データは提出した人間ドックデータにあるからいらないと思ったものも、機嫌を損ねるのもなにか思って素直にしたがった。明細によると、屈折690円、精密眼圧820円、矯正視力690円、角膜曲率840円。

その後、やっと、お待ちかねの走査レーザー検眼鏡OPTOS-200TXによる、眼底撮影。人間ドックでの白い一瞬の光による撮像とは違い、緑の縞模様の光が眼の中をスキャンして網膜の写真を取る。

医師の問診の前に、再度呼ばれて、別の機械で再度検査、こちらは、機械の写真を取り損なった。この時、瞳孔を広げる目薬をさされる。
ようやく、医師に呼ばれて、説明を受けるが、既に瞳孔を広げる目薬をさされているので、写真が欲見えない。結論として眼底の写真であやしいところがあるので確認のために、視野検査をしたい。ただ、すでに瞳孔を広げてしまっているので、今日はできないので後日来てくださいとのこと。おいおい、OPTOSのスキャン写真をみた時点で、視野検査が必要になることは分かっていたはず。とすれば、瞳孔を広げないで、引き続き、視野検査をするという手順をとっても良かったはずだ。
しかも、問診のときに、目視による眼底検査も行ったのだが、照明が非常にまぶしくて網膜が痛みを感じて、涙が出た。２０年以上いろいろな医師から目視による眼底検査を受けてきたがこんなに痛かったのは初めてだった。医師の問題というよりは、LEDが高輝度化して、医師がよく見えるように眼底を非常に明るく照らせるようになったせいであろうが、患者に痛い思いをさせてまで、目視で見る必要があるのだろうか？暗い所でもよく見える眼を持った人だけに、眼科になって欲しいと思ったりする。
結局、上記以外に、スリットM（前・後眼部）1,120円、精密眼底1,120円、眼底三次元画像解析2,000円、合計、7,280円の30%で2,990円を支払って、次回の予約をして帰った。
できるだけ、低コスト、短時間で確定診断が出るような検査フローにするというモーティベーションが働いていないシステムのうえに、結果が出ずじまいなのでもやもや感が残る結果となってしまいました。次回、また、アップデートしたいと思います。

走査レーザ検眼鏡

退職所得控除の勤続年数依存性はなぜ？

最近、地方公務員の退職金引き下げに伴う、駆け込み退職が話題となっているが、退職金の計算式を見直すこと以上に、退職金にかかる所得税の仕組みをもっと見直す必要があると思う。

自分は、１５年ほど前に一度前の会社を辞めており、その時に、退職金にかかる税金の計算式を調べた。

そこで、退職金にかかる所得税は、普通の給与所得とは、別建てであることを初めて知った。そこで分かったことは、

1. 退職所得は、一般の給与所得に比べて税制面で得になるように設計されている。
2. 退職所得に対する税金は、勤務年数が20年を越えると、さらに得になるように設計されている。

 １．に関しては、給与を支払う会社としては、全額給与として支払うよりも、一部を退職金の積立として社内に留保しておき、退職時に退職金として支払った方が、会社の支出に対して、社員の手取り額を最大化できることを意味している。

退職金に対して、犯罪などによる懲戒免職の場合には支払わないという規程を設けておけば、社会的な犯罪率低減効果があると言える。

2.に関しては、何か合理的な説明がつくだろうか？これは、明らかに、個人に対してできるだけずっと同じ法人や役所で働きつづけることを促すインセンティブとなる。 逆に、転職をすることはペナルティを課すことに等しい。

この制度は、社会全体にとってプラスの効果をもたらしうるだろうか？おそらく、真逆であろう。人材の流動性の乏しさが、今の日本の閉塞感を産み出す一つの要因となっているなかで、税制で同じところで長く働きつづけた方が得であるという制度を野放しにしておいてはいけない。

実は、その１５年前に、当時の大蔵省あてに、退職金の所得控除を勤続年数に対してニュートラルにすべきであるとの意見書をメールで送った。忘れた頃になって、「貴重なご意見有難うございました」という返事が来て驚いたが、結局、当時から制度は変わっていないようだ。

想像するに、大多数の公務員は、この制度の維持によって得をする側にいて、たとえ、税体系として合理性を欠いていたとしても、損する方向には変えたくないというところだろうか？

１０年ほど前に、一時この問題が新聞で取り上げられたことがあり、自分の意見が採用されたかと期待したのだが、尻すぼみになってそれっきりである。

非常に小さいことのように見えるが、その税体系がすっきりと美しい、きちんと説明がつくというのが、活力の源である。ぜひ、この機会に議論の俎上にのせて、あるべき形に改正してほしいものである。

車検忘れと自動車重量税

メールを読んでいて、ふと、妻の使っている車の車検が切れたのではないかと気づき、あわてて車のダッシュボードへ車検証を見にいくと、案の定、車検が切れてほぼ２週間であった。自賠責は１ヶ月余裕が見てあるようで、あと２週間有効である。

どうしたものかと、ネットを探ると、しっかりと解決策が載っており、自分の場合は、市役所で仮ナンバーを取得して、有効期限の５日間の間に車検をすませればOKのようであった。早速、市役所へ昼休みに行って、750円で仮ナンバーを借りてきた。５日間しか貸してくれないので、その間に車検ができるかは、いつも車検をしているガソリンスタンドに電話をして、平日であれば空きがあることを確認した。

昔、民間の整備工場で車検を受けていたときは、車検の時期になると案内のハガキがきていたのに、ガソリンスタンドに変えてから、事前案内が来なくなった。お得意様に案内を出すような儲かる商売ではなくなったのであろうか？

確かに、代行で行う業務も多い。自動車重量税の徴収や、自賠責の徴収もその一つだ。

自動車重量税は、いまだに廃止にならない。既得権の最たるものであろう。思えば、地方の人間にとっては、自動車が生活必需品であることを考えると、このような自動車への重税は、地方の住民いじめとも言える。

地下鉄、JR、私鉄各線で簡単に移動できる東京住民は、車を所有しないことによって、この重税から逃れることができている。

自動車重量税の廃止に抵抗しているのは、地方に道路を作りたい建設会社だけでなく、案外、それと利害を一致させている中央官庁の役人を含む、東京の住民かも知れない。

医師の需要は伸びるか？

最近の高校生の医学部人気は、以前にもまして急上昇中とのことである。自分が高校生であった１９８０年代から、特に田舎の方では、理科系で優秀な生徒は医学部へいくという期待や、お決まりの「流れ」みたいなものがあったが、ここ数年の、国内有力製造業の凋落ぶりとそれに伴う、40代以降の社員へのリストラ報道などを見て、少なくとも食いっぱぐれの無い「医師」への志望は、特に高校生を子供に持つ親の世代の子供への期待として顕著らしい。

また、同じ研究者になるにしても、いざとなれば、医者に戻ればいいという安心感を持って、分子生物学の研究をするのと、公的なポジションを得ることができなけらば、食いっぱぐれるという不安感を抱きながら、素粒子物理学の研究をするのとでは、精神衛生に大きな違いでるのが予想されるので、「医師」の資格を持ちながら、研究者の道を進むのは「オイシイ」ような気がする。

先日、高校の同窓生との新年会があったのだが、学校柄、医師は多い。皆、不満を言えば切りは無いだろうが、それぞれ現職に満足しているように見えた。少なくとも、「負け組に入ってしまうリスクは無い」という感覚が、彼らの幸福感に寄与しているように思える。

さて、医師の繁栄はいつまで続くのだろうか？

自分の予想では、20年後をピークにグッときびしいものになるだろうというものである。これは、人口動態変化に基づく予測である。今、65歳くらいの団塊の世代が最期を迎える15～20年後に医療費がピークを迎え、その後、老人数の減少とともに、医療業界の淘汰が始まるという構図である。

病院は生き残りのために、アジアの富裕層の医療ツーリズム客を呼び込むために、技術、宣伝、接客に磨きをかけ、国際空港周辺に立地する病院は繁栄する余地を残すであろう。「神の手」を持つ外科医は、破格の待遇でひっぱりだことなるだろう。

さて、「最低でも食いっぱぐれは無い」はずの、低レベルの医師はどうなるのであろうか？公的病院の勤務医は、公務員であるから、公務員に当てはまるはずの身分保証が当てはまるのであろう。ただし、開業してやっていく自信の無い中高年医の巣窟と化すであろうから、だんだんと客足が遠のき、一部の中核病院を除いた公的病院は閉鎖せざるを得なくなるだろう。

というわけで、何が何でも医師、医師になれば食いっぱぐれはない、という神話は、あと２０年で終わるというのが自分の未来予測である。

おそらく、僕の同級生の医師たちは安泰であろう。しかし、子供の世代の職業選択では、そういう観点での選択は、あまり意味の無いものになっているに違いない。

結論としては、需要の伸びに期待して子供に医師になるように導くのは間違いである。子供には、みずから世界観、価値観を持たせて、自分の能力の特性に合わせて職業を選択させ、かつ、時代の流れに合わせて柔軟に職業を変えていけるような能力をつけさせることが重要である。

茨城県内の小児医療費助成

先週は、子供たちが溶連菌感染症やインフルエンザやらで高熱を出し、病院にかかったので結構な出費になった。インフルエンザは感染の検査も結構金がかかる。

茨城県内の小児医療費助成の一覧が、茨城新聞の電子版にあったので参考まで見てみた。茨城県内44市町村のうち、21市町村がなんと中学生まで医療費補助をしている。

小学生でさえ補助の無いつくば市住民にとっては、その格差に唖然とするばかりであった。前も書いたとおり、だからつくば市も補助をしろという気はないが、ここまで少数派になっても、小学生でも補助をしない根拠をどこにおいているかは気になる。財政が他市に比べて悪いわけでもあるまい。

そもそも、東京あたりの、税収が裕福であるが住民の少ない千代田区のような自治体が、住民集めの目的で始めたのが発端であろうか？その人気に目をつけた他の自治体の首長が、恰好の政権公約として掲げたという感じであろうか？

では、一体、なぜ、東京の一部の区は、税収が飛び抜けて高いのであろうか？という問題にたどり着く。末端地方自治体の税収は、個人住民税、法人住民税、固定資産税が主な柱であろう。

個人住民税は、住民が少なければそもそも税収の柱にはなっていまい。

法人住民税：これは、その土地で事業を営むことにたいする便益への対価と考えればいいのか。例えば、道路であれば、市、県、国、また、強盗に襲撃されないための治安対策費とすれば、警察に管理している県、という理屈か？

固定資産税： これは、そこに資産があれば収益があがるはずという想定に基づく、所有の最適化を促す法とでもいうべきものか？

おそらく、法人住民税と固定資産税の多い23区がとった施策を、選挙目的で真似をしたというのが結論だろうか？

では、この状況を改善するにはどうすればよいのか？

• 法人住民税は廃止し、国税分だけに軽減する。
• 固定資産税は、資産活用最適化効果を考慮に入れて、廃止はしないが、税率を下げ、かつ、新規事業所設立時には、地域間競争を生み出すように、法人の固定資産税には特例措置を設けることができるようにする。

地方自治体の収入が減るではないかと、憤られるかたもおいでかと思われるが、そこは、消費税の市町村分を増やすことでまかなうことにすべきだろう。 県レベルの自治体は、存在価値がほとんど無いので権限を、国と市町村に移譲して、解散を目指すべき。道州制などと言い出すと昔のしがらみが残るだけだ。

医療費補助の話から、地方自治の話へ飛躍してしまったが、 それぞれの市町村が、「さて中学生にも医療費補助を出そうか、出すまいか」と頭を悩ましているとしたら、それこそ、時間と労力の無駄x自治体数となりかねない。そのようなことは、国で統一してもらって、各自治体には、通学路の安全確保とか、防犯カメラの設置、そういったところに予算を使ってもらいたい。

人生ゲームと生命保険

子供たちと、タカラトミーのボード版人生ゲームをやった。自分が子供の頃やっていた様子が蘇ってくる。

いろいろと変わった内容も増えていたが、変わっていないなと感じさせたことは。「生命保険を買うことは無条件で有利な設定になっていること」。

こどものころは、これが意味があるものなのか分からないが、とりあえず買っておくと、いつか「満期」になって、莫大な額のお金が懐に入ってくることに気がつき、ある時以降は無条件で生命保険を買うようになった。

これは、考えてみれば生命保険会社の陰謀ではと思えてきた。自分は、就職をして、保険の外交員の人が会社にまで押しかけて生命保険の勧誘をするのに対して、あまり考えもせず、「生命保険は入っておくといいものだ」という先入観のもとに速攻で入ってしまった。今から考えれば浅はかな考えであったが、「人生ゲーム」により刷り込み効果もあったような気がする。

この刷り込みイベントは、いまだにこのゲームに埋め込まれているようなので、子供たちには、本物の生命保険は必要なときだけよぉく考えて入るもんだと教えておかねばなるまい。

中学生への医療費補助の地域格差

どうやら、風邪を引いたようだ。咳は出るが熱はなさそうなので市販薬を飲んで様子を見ている。

実は、中学生の息子が日曜日から熱を出して寝込んでいる。もうだいぶ下がったが、まだ、食欲が出ないらしく、明日くらいまでは大事をとって休ませるようだ。

月曜日に家内がかかりつけのクリニックへ連れて行って 、インフルエンザではないことは確認している。ウィルス性の胃腸炎ということで、何か薬は飲んでいるようだ。

つくば市は、中学生には医療費の補助が無いので30%の自己負担である。隣の土浦市は中学生まで市が補助するようで、茨城県内のかなりの市町村が同じ取り組みをしている。

子供の病気の補助を市にしてもらいたいとは思わないが、こういう制度が全国一律でないのはおかしい気がする。

確か市議会で、現市長がこの問題を問われて、「 他市でこのような制度になっているのは、市長選での恰好の公約となって票集めの道具として使われたため」と発言していた記憶がある。

おそらく、その見解は的を射ているだろう。つくば市は、こういう補助はしなくてもいいから、「その額に相当する予算で、市民のためになる、こうこう、こういったことをやっています」という説明は欲しいものだ。

お金に色はついていないので、医療費補助に使わないで浮いた分が、ここに回っていますという説明はすぐには思いつくまい。ただ、中学生を子供に持つ家庭にとってに役立つことに使われていますという説明があれば、一番説得力がある。

残念ながら、医療費補助やワクチン接種補助が他の自治体に比べて見劣りがすることを、積極的に説明する姿勢に欠けていると思う。もし、他の自治体が行きすぎていると 考えるのであれば、積極的に総務省や厚生労働省に問題提起すべきでは無いだろうか。

個人的には、全国一律、７歳の誕生日まで医療費無料化でいいのではないかと思う。小学生を無料にしている自治体では、小学生が病院にたむろしている話も耳にする。

このような、医療費無料化のような公約は、確かに票を稼ぐには手っ取り早いだろう。しかし、一方で無駄な病院行きを増やすのも確かだし、もともと、生活保護の家庭の中学生には何の有り難味も無い施策である。

総務省は、中学生まで医療費を無料化している自治体は、交付金を減らすなどして、医療費削減に貢献すべきだろう。根本まで立ち返れば、東京２３区のように、税金が溢れかえって使い道が無い自治体が始めた施策に相違ないと思っている。地方法人税という制度の見直しも考えるべきではないだろうか。

人間ドックの眼底検査

毎年、筑波記念病院で行っている人間ドックで、眼底検査にひっかかり、眼科を受診してくださいという通知が来た。人間ドックの最後に行う、医師と一緒にやる画像と数値データのレビューでは、まったく問題が無く、「わざわざ人間ドックに来る方で、血液データまで含めて全部正常値に入っている人は珍しいです」などとおだてられて、「ただ、眼底検査結果はまだ上がっていないので、後で送られてくる通知を見てください」というコメントはほとんど耳に入らず、悦に入っていた。その、矢先である。

所見の記述は「両乳頭周囲網脈絡膜萎縮」という長ったらしいものであった。あるサイトによれば、緑内障の人によく見られる症状とのこと。

それで、自分のデータを見てみると、眼圧は正常なので、少なくとも眼圧上昇型の緑内障ではないことがわかるが、実は、前年の人間ドックでも、まったく同じ、「両乳頭周囲網脈絡膜萎縮」の所見をもらって、直後に、筑波記念病院の眼科を受診したことを思い出した。

確か、医師の眼による眼底観察を受けて、特に自覚症状が無ければ問題なしという診察で、平日の半日をつぶして終わった記憶がある。

おそらく、こういった検査は、100人に一人の真の治療を必要とする患者を、10人に一人くらいにスクリーニングする効果があるのであろうが、それでも、10人に9人は、2次検査で異常なしとの診断を受けることになろう。

この分だと、毎年、2次検査まで行って、異常なしをもらって帰るというパターンになりそうなので、本当であれば、前年の写真と画像の比較をして、萎縮が進行していると判断されるときに初めて２次検査にかけてもらえれば良いような気がするが、そこまではやっていそうない。また、無駄な時間と金を費やしそうになる。

そこで、記念病院の人間ドックに電話して、眼底写真のプリントアウトをもらえないか交渉してみると、有料で525円。高い。自分の検診の写真なのに、見るだけでお金を取られるとは。

印画紙が高いのかと思って、「USBメモリーを持っていきますので電子データでもらえますか？」と聞いたら、「電子データの場合は、CD-Rに焼いて差し上げますので、1枚1,050円となります。」とのこと。本来であれば、お客様登録のメールアドレス宛に、添付ファイルで送ってもらえれば、まったく費用はかからないはずなのに、困ったものです。ちなみに、筑波記念病院の眼科を受診してもらえれば、人間ドックの検診データがオンラインで見れますので、再度写真をとる必要はなくなりますし、そのときに見てもらえれば無料ですとのこと。とても、うまい商売です。

ネットで眼底カメラ検査の診療報酬点数を調べると、56点、3割負担だと、56x10x0.3=168円。圧倒的に安い。プリントアウトサービスは頼まないことにして、土曜日でもやっている眼科を探すことにする。平日半休をとって記念病院でもいいのだが、前の年と進歩がないのがいやなのと、手近にかかりつけの眼科医院を見つけておきたいというのが理由。

ネットで探して、よさそうだったのが、高田眼科。２００９年の案内であるが、当時新鋭のOCTも入れているらしい。行ってみてのブログでの報告は、また、後の機会に。

前立腺がんのPSA検査は受けるべき？

毎年、同じ病院で人間ドックを受けているのだが、最初の受付のときに「腫瘍マーカー検査はどうしますか？」と聞かれる。

渡す申込書の腫瘍マーカーオプション欄にチェックしていないので、「しない」という意思表示をしているのであるが、そこで、ふと迷った様子を見せると、PSAだけでもどうですかと勧められることがある。

一度だけ、なぜか５kgも痩せたときに不安に思ってオプションのがん検査を受けたことがあるだけで、それ以降、一度も検査を受けたことが無い。一昨年の新聞記事で、イギリスの調査でPSA検査は前立腺がん死と相関が無いとの報告も有り、ますます、受ける気がしなくなっている、一方、こんなサイトでは、50歳を過ぎたらPSA検査を毎年、受けましょうと勧めていた。

検診の必要性を、最新の報告をフォローしながら、医療関係者以外の自分のような一般の人間が判断するのは、大変困難である。仮に、陽性が出たときに、どのような対処をすべきなのかを、事前に理解したうえで、検査を受けるか判断したいところであるが、そこまで勉強する余裕はない。

一番ありがたいのは、その病院に勤務している50歳以上の医師が、PSA検査を受けたかどうかを統計データで提示していただくことである。自分が毎年行っている病院は、比較的大きな病院なので、該当する医師は最低でも10人はいそうな気がする。

自分としては、自分と似た立場の医師の90%以上が受けている検査であれば受けたい、50%未満しか受けていないようであれば、受けない。その間であれば体調次第という感じであろうか？

PSA検査に限らず、検診、ワクチンの類は、医師が自分自身や、自分の家族に受けさせているかという基準がもっとも簡単な判断材料と考えられる。胃の透視検査の例などから考えると、このような数字を出さないのは、出すと受診者が減るからではないかと勘ぐられてもしかたあるまい。受けましょうというのではなく、「自分も受けてますよ」という実績を示す、これが、生命保険をはじめとして、あらゆるセールスの基本ではあるまいか？

文科省:学校の週６日制導入を検討

毎日新聞の記事によると、文部科学大臣が学校の週６日を進めるために、問題点の精査をはじめるらしい。

昨日、夕食のときにこの話題を話すと、いつもは話に乗ってこない子供たちが「反対」の大合唱：）。久々に盛り上がった食卓でした。

おそらく正解は無いのであろうが、海外との競争に勝つ上で、他国が６日やっているのにという議論はあるのであろう。これだけ、家庭内にもインターネットが普及しているのであるから、学校で強制しなくても、やる気のある子は、いくらでもネットを使って進んだ勉強ができる環境にあるので、あえて学校の勉強を増やさなくてもいいのではと思ってしまうのであるが甘い考えであろうか？

少なくとも、子供たちが、これ以上学校での授業を増やしてほしくないと思っていることには少々がっかりした。新聞では、保護者の意見、教師の意見は載っているが、子供たちの意見は載っていない。散光にするかどうかは別として、統計を取ってみたい数字ではある。

北関東のバスの排ガス規制

昨年、暮に、東京在住の高校の同級生が肺がんで亡くなった。まだ、４０代後半でかつ、本人が医師であったこともあり、ちょっとショックを受けた。

そこで、ついでに肺がんについていろいろ調べてみた。Wikipedia にも一通りのことが書いてあるのでまずは参考になる。原因を特定するのは難しいようだが、タバコが肺がんを誘発するという定説だけとっても、いろいろ意見があり興味深い。

吸っている空気が悪いと、肺がんになりやすいとするのは素人目にもわかりやすい。２番目にあげられているラドンは、どうしようもないので甘受するしかないが、それ以外の大気汚染などは、まだまだ減らすことができる要因のひとつであろう。

数年前、東京都知事の石原氏が東京都を走るバス・トラックの排ガス規制を行ったが、あれは、優れた政策であったと思う。調べてみると、東京、千葉、神奈川、埼玉が新しい排ガス規制を行っている一方、群馬、栃木、茨城の北関東３県は行っていない。

つくばに移り住んで、かれこれ１０年以上になり、都心部にくらべて、空気が綺麗であることには満足していた。ただ、自転車で走っている時に路線バスが来ると、この時ばかりは、その真っ黒な排気ガスに辟易とする。

どうやら、都心部のバスが規制のために走れなくなったときに、中古のバスを安く仕入れて、規制の無い北関東３県の路線バスとして活用しているところも多いらしい。

今回、友人の肺がんでの死を機にして、改めて美しい空気のありがたさに思いを馳せた。茨城を始め北関東３県も、東京と南関東に続き、県民の健康を守るため、いち早く同様の排ガス規制を実施してほしいものである。

自分でできる遺言書の検認

父が亡くなったのは、もう３年以上前になりますが、しばらくしてからカバンの中から遺言書が出てきました。このようなケースはよくあると思われますので、自分が取った手段をシェアしたいと思います。

遺言書が見つかったのは、実家で、資産の整理を手伝っていた時に、母が父のカバンの中から、「遺言書」とかかれて封された封筒を見つけたときです。「こんなものが出てきた、何がかいてあるのかしら」といって、封を開けようとする母に「開けたらいかん」と強く諫めていったんその遺言書は未開封のまま、そのままにしておきました。

翌日、気さくに話せる高校時代の友人で弁護士をしている友人の携帯に電話し、事情を話すと、すぐに、それは「 検認」の手続きをしなくちゃいかん。また、封は開けなくて正解、開けたら罰金５万円以下の処される可能性があると教えてくれました。

「検認」という言葉は始めて聞く言葉だったので、ネットで調べると、民法の定義する「検認」の話はすぐ見つかりました。

友人曰く、こんなものは人に頼むと何万円もとられてバカらしいから、 対応している民法の条文のコピーと、検認の申立書のフォーマットをメールで送るからといって、すぐさま、それらが送られて来ました。

裁判所の「遺言書の検認の申立書」の ページにも、そのフォーマットがPDF形式で置いてあります。検認の手続きは、家庭裁判所に行って行うことになりますが、持っていく必要書類は、「遺言書の検認」のページにあるとおり、申立書の他に、800円の収入印紙、80円切手複数枚（連絡用：余ると返却される）、及び、

1. 遺言者の出生時から死亡時までのすべての戸籍（除籍，改製原戸籍）謄本

2. 相続人全員の戸籍謄本

となります。

これらの手続きは、司法書士に依頼すれば、最低30,000円の手数料をとられます。しかし、実際には裁判所のウエブサイトに書いてあるとおりの手続きをそのとおり自分でやればすむだけの話なので、収入印紙代と戸籍謄本代の実費3,000円程度で済みます。

実際の流れは、すべての書類が揃っていると思って裁判所へ行ってみましたが、 実は、遺言者の戸籍謄本は、本人に隠し子が居ないということを証明するために、出生時からの全部の謄本が必要で、古い手書きの戸籍謄本をスキャンして電子化しているもののコピーも必要と分かり、再度市役所へ行って貰い直しました。この手書き部分の戸籍謄本は当たらしい謄本より、倍くらい高かったと記憶しています。

この、古い「出生時から死亡時までのすべての戸籍」が、少々くせもので、市役所へ行く手間が２度かかったことを除けば、あとはスムースです。家庭裁判所の係のひとも、一回目のときに何が足りないのか親切に教えてくれました。ちなみに、司法書士や弁護士を立てずに相続人が幾ケースは珍しかったのか、「この書類のフォームをどこで手に入れたのか？」と聞かれてしまいました（苦笑）。

検認の申立書は本当に簡単な書類なので、こんなものに30,000円も支払うのは、インターネットでほとんどの情報が手に入る時代に、まったく馬鹿げていると思えます。

自分で自筆の「遺言書」を作っておいておくときも、 検認の申立書のフォームのプリントアウトと遺言書の検認のウエブサイトのコピーを一緒にそえて置くというのが、遺族に負担をかけないで、かつ、公正遺言証書のようなコストのかからないベストな方法ではないかと思います。

正しい先進医療特約の入り方

以前のブログで、粒子線がん治療などの先進医療の話を書いたが、ご存知のとおり、約３００万円の治療費は、健康保険ではカバーされない。そこで、そのような先進医療もカバーしてくれる「先進医療特約」のついた医療保険への加入を検討したくなるのも無理なからぬことであろう。

しかし、先進医療特約自体は１００円程度であるが、それ単独では入れないので、一般には 何らかの医療保険の特約としてはいらざるを得ない。医療保険自体は、貯金しておけば済む額をもらえるだけの保険なのであまり入る価値は無いのであるが、先進医療特約目的で入る人も少なくないであろう。

最近のガンは体調の悪化に気づく前に、定期健康診断のときの画像診断で見つかることも多い。健康診断で何か問題点が指摘されてからでは保険を断られることが多いので、保険と健康診断の日程の組み合わせをよく考えておく必要がある。

とくに、ガン保険やガン特約は、保険責任開始日から９０日間に診断された悪性腫瘍に対しては適用にならない。つまり、ガンと診断される可能性のある日の９０日以上前に、保険を申し込む必要がある。最近は、インターネットで申し込みができる保険も多数出てきたのでうまく利用すれば効率のより保険を得ることができる。

例えば、病院に定期健康診断を５月15日の予約として申し込むとしよう。そして、3月1日付けでインターネットで先進医療特約付きの医療保険に申し込む。過去２年分程度の良好な健康診断の結果と、最近３ヶ月の病院歴がないことが前提となる。

無事、保険の審査に通れば、４月分からの保険料の支払いとなる。５月の末頃までには、健康診断の結果が送られてくるので、もし、まったく問題が無ければ、５月31日付けで医療保険を解約する。これで、5月分の保険料は発生しないので、１ヶ月分の保険料を払うだけで済む。次の年も、同じことを繰り返す。

健康診断の結果で何か異常が見つかれば、医療保険は解約せず、病院で再検査を受けることになる。５月３１日以降であれば、90日の免責期間は過ぎているので、MRIの後、生検でも受けて、「悪性腫瘍」が確定すれば、ガン診断保険金が降りる。粒子線治療などの先進医療の対象となればその分もカバーされる。

先進医療特約は２社に入っていても、両方から出るらしい。

この方法は。支払い保険料を約1/10にして、保険のカバレッジをそこそこキープする完全に合法的で文句のつけようの無いうまいテクニックではないだろうか。もちろん、保険でカバーされていない期間に病気になるリスクは負うことになるのは言うまでもないが。保険屋にとっても、一旦健康診断で異常値が出た後は、解約しない継続客となってくれるわけだから、裏技的な、いい勧誘方法ともいえるのではないだろうか。

つくば画像検査センター開院

2012年11月１日、筑波大学附属病院に、つくば画像検査センターが開院し、PET（陽電子放射断層撮影）-CTを含む、先端的な画像診断を開始した。科学の地、つくばとしては遅きに失した感がなきにしもあらずであるが、素直に喜びたい。

最近のガンは自覚症状が出る前に画像診断で発見されるケースが多いようであるが、PET-CTを使うケースというのはどういうシナリオになるのであろうか？PSAマーカーの値が高くて生検除外をするために使うのには向かないそうである。MRIで見つかっていて、生検で悪性腫瘍であることが確定している時に、他に転移が無いか念のため、という感じであろうか。最低、悪性腫瘍の可能性が十分高いという蓋然性が無いと保険適用にならないようなので、医師から言われる前に自分から進んでお願いする類のものではなさそうだ。

一方、医師から、PET-CTをとってみましょうと勧められた時にあれこれ悩まずにすますには、もう少し勉強する必要がありそうだ。ガイドライン2012版が参考になる。あえて放射線を浴びてまで検査して欲しいとは思わないが、治療方法の正しい選択に大きく寄与するのであれば、保険適応で30,000円かかったとしても、検査する価値のある病気はあるのであろう。

アミロイドイメージングはできるのであろうか？少なくとも保険適応ではなさそうだ。今のところ、健康診断目的の使用は、少なくともつくば画像検査センターでは想定されていなさそうだ。東京あたりには、PET-CTを３台も置いて、料金の高い人間ドックのメニューにいれてある病院があるようだが、8mSvも放射線を受けて毎年検査なんかしていたら、それこそ検査用放射線起因のガンを引き起こすリスクも相当になろう。一度、人間ドックとしてPET-CT検診を勧める人の意見を聞いてみたい。

尿路結石破砕術のできるつくば周辺の病院

自分の勤務先の健康診断を請け負っている病院は筑波記念病院であるため、過去の健康診断データが揃っているという点では、何かあったときにここにかかるのがもっとも効率的である。最近はデータのオンライン化が進んだので、診療科の診察時に過去の健康診断の画像のレビューも行うことができる。

ひとつ残念なのは、筑波記念病院には泌尿器科が無いことである。自分は、20年前と10年前の２回、尿路結石を起こしていて、体質的なものが原因のひとつだとすれば、そろそろ、３回目が来ても不思議ではない。

最初の時は、激痛で友人に近くの病院に運んでもらったが、尿路結石との診断後、数日で石が出てきて、めでたしめでたしとなった。２回目は、前の激痛の記憶が有ったのですぐに尿路結石と自己診断がつき、痛みが治まるのを待って、車で筑波記念病院へ行った。

尿路結石だろうということだったが、泌尿器科が無いので、牛久市のつくばセントラル病院を紹介された。３ヶ月程待って落ちてくる様子が無かったので、体外衝撃波結石砕石術（ESWL）を受けることにした。一泊で済む予定だったのが、術式当日朝のX線写真で、結石が骨盤あたりまで落ちてきていることが分かり、急遽、経尿道的腎尿管砕石術（TUL）に変更になり、同日手術を受けた。予定より１日長く入院して退院したが、内視鏡が尿管の中まで入って行った負担は、やはり体外衝撃波に比べると大きかったようで、退院後数日はきつかった。

さて、今のつくばの医療環境を見てみると、筑波記念病院は相変わらず泌尿器科は無い。筑波メディカルセンターが 2008年から最新の体外衝撃派砕石装置と内視鏡的砕石術のためのレーザー装置等を新たに整備したと書いてある。ただし、ESWLの実績は年間５０件弱、TULは年１０件弱の模様。つくばセントラル病院は「体外式衝撃波結石破砕装置ＭＰＬ-9000を導入し、結石治療５０００症例を達成し、表彰されました。 現在はドルニエ社製DLDを導入、稼働中です。」とのことである。筑波大学附属病院は、どちらかというとガン治療に的を絞った診療科のようで尿路結石治療の実績はホームページからは読み取れない。

以上をまとめると、「また、来たな」と思わせる尿路結石の痛みが来たら、とりあえず、手持ちのボルタレンか何かで痛みを抑えて、運転できそうであれば、実績で強みのあるつくばセントラル病院、どうしても近い方がよければ、筑波メディカルセンター、という選択肢であろうか。

ダヴィンチ手術のできる病院

前回のブログに書いたが、つくば市中心部の先進医療環境は、陽子線治療が受けられる施設が至近距離にあるという点において恵まれているが、ダヴィンチ手術ができる施設が現在皆無という点では見劣りする。

2012年４月から、前立腺がんの手術へのダヴィンチの活用に健康保険の適用が開始されたのに伴い、大きな病院では続々と導入されると期待される。筑波大学附属病院でも、ロボットの実地デモが行われた模様であるが、果たして2013年度予算で導入されるのであろうか？

ちなみに、つくば市から行ける範囲でダヴィンチを導入している病院を調べてみると、
茨城県では
日立総合病院： 常磐道で１時強
千葉県の茨城寄りでは、
我孫子東邦病院： 一般道で１時間弱
鎌ケ谷総合病院：つくばエクスプレスと東武野田線で新鎌ヶ谷駅まで１時間弱
東京まで足を伸ばせば、
聖路加国際病院： つくばエクスプレスと地下鉄千代田線で築地駅まで１時間強
東京医科大学病院：  つくばエクスプレスと地下鉄で、西新宿駅まで1時間20分程度

まだ、他にもあるが、とても手近とは言い難い環境である 。仮にいま前立腺の摘出手術を受けるとしたら、上記の中から、我孫子東邦病院を選ぶことになるのであろうか？こちらは、ダヴィンチSという最新型を入れているようなので、短時間で済むなどのメリットもあるのかと期待したい。いずれにしても、前立腺がんは進行が遅いので、次のPSA検査で見つかったとしても、その時までに導入されている可能性もあろう。自分がハイリスクの年齢に達するころには、つくば市内の病院にもありふれた機器となっていることを期待している。何せ、「ロボットの街」を標榜しているのだから。

つくば市先進医療事情

あけまして、おめでとうございます。

この正月は、九州の実家に帰っていたのですが、正月の新聞で佐賀県の鳥栖に今年オープンする九州国際重粒子線がん治療センターの広告が大きく載っていたので、気になってその周辺の事情をいろいろ調べてみました。日本では４番目の施設、費用対効果は別として、無いよりはあった方がマシとはいえると思います。少なくともガン保険の先進医療特約をつけているひとにとっては、近くにあるとうれしいといえる施設ではあるといえるでしょう。

ここ、つくば市には、筑波大学付属病院に、重粒子線治療よりも費用対効果としてはすぐれている陽子線治療の設備があります。国内で13ケ所しかない粒子線治療施設のひとつが、自転車で行ける距離にあるというのはありがたいことです。

奇しくも、帰省中に高校時代の友人が肺がんで亡くなったという一報が届きました。ご本人は医師であったというのに驚きでした。これを機会に、つくば市周辺の医療機関の設備などを比較できるテーブルをまとめて、ブログにアップしたいと思います。

個人的には、つくば市自体が「ロボットの街 つくば」を標榜しているくらいですから、ダヴィンチのような先進的な手術ロボットをいち早く導入してもらいたいものです。